エコキュートの交換に補助金が使えるって本当？条件や注意点などをわかりやすく解説

現在の給湯器からエコキュートへ交換するなら補助金制度を利用しましょう。

エコキュートは高額な住宅機器のため、補助金制度を利用することで初期費用を節約でき、将来的に得られる節約効果を高めることが可能です。

ただし、補助金制度を利用する際には条件や注意点を知っておくと良いでしょう。

本記事では、エコキュートの交換で補助金制度を利用する際の条件や注意点を解説します。

エコキュートの交換に補助金が使えるって本当？

結論から申し上げますと、条件を満たせばエコキュートの交換に補助金を活用することが可能です。

近年、省エネや再生可能エネルギーへの関心が高まっており、エコキュートのような高効率な給湯機器への交換を後押しする制度が整備されています。

例えば、現在使用している給湯器から省エネ性能の高いエコキュートに交換する場合、国の「給湯省エネ2025事業」などで補助金を受け取れる可能性があります。これにより、交換費用の一部が負担され、家計への負担を大幅に抑えることも可能です。

ただし、すべての製品や工事が対象になるわけではありません。要件を満たさなければ補助金の対象外となります。

そのため、対象製品や登録事業者などを事前に確認することが、補助金を確実に受け取るための第一歩です。

補助金の対象となるエコキュートとは？

補助金の対象となるのは、原則として「一定以上の性能を持つ新品のエコキュート」です。

エコキュートとは、電気と空気の熱でお湯を沸かす給湯器の総称で、正式には「自然冷媒ヒートポンプ給湯機」と呼びます。

2001年頃に販売をスタートしたため、様々なメーカーからいくつもの種類が出ておりますが、モデルによって性能が異なる点がポイントです。

エコキュートの補助金制度は、「省エネ性能の高い給湯器に交換することで二酸化炭素の排出量減少や消費電力の低減」などを目的としているため、性能の低い機器へ交換しても補助金は貰えません。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では、省エネ法に基づく「トップランナー基準（2025年度目標基準値）」をクリアした製品が補助対象となります。

基準値は容量や寒冷地仕様の有無により複数区分があり、機種ごとの性能値が要件に達していなければ対象外となるため注意が必要です。

つまり、補助金を利用して交換する際は、製品が補助対象に登録されているか、必ず確認しましょう。

補助金の金額はいくら？

エコキュートの交換に使える補助金の金額は、制度によって異なりますが、おおよそ1万円～5万円程度が一般的な相場です

ただし、一定の条件を満たすことで、さらに高額な補助を受け取れるケースが少なくありません。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では、基本の補助額として6万円／台が支給され、次の加算制度を満たした場合には補助金がアップします。

要件	内容	加算額
A要件	インターネット接続に対応し、天気予報・日射量予測に基づいて昼間の沸き上げを行う機能を備えるモデル	＋4万円／台
B要件	CO₂排出量が補助対象下限機種と比較して5%以上削減されている高性能モデル（2025年度目標基準値＋0.2以上の年間給湯効率（JIS C 9220）を満たすモデルまたは、「おひさまエコキュート」）	＋6万円／台
A＋B要件	A・B両方の要件を満たすモデル	＋7万円／台

AとBの両方を満たすことができれば、最大13万円の補助金を受け取ることが可能です。

両方の条件を満たす製品は高額な傾向がありますが、10万円以上の補助金を得られれば、結果的に実質負担が軽くなります。性能の高いモデルへの交換を視野に入れ、補助の活用を検討するのも賢い選択肢です。

補助金を受けるための条件

補助金を受けるための条件は大きく分けると3つあります。

• 対象者
• 期間
• 対象となる機器

それぞれ、順番に解説します。

対象者

エコキュートの交換で補助金を利用する際、まず確認すべきは「対象者」として認められるかどうかです。

例えば、自治体独自の補助制度では、基本的にその地域に居住していることが条件となっており、住民票の確認が行われるケースもあります。

また、自治体への税金を滞納していないことや、過去に同じ制度で同一の設備で補助を受けていないことなども、よくある要件です。

なお、国の制度である「給湯省エネ2025事業」は、全国の居住者を対象としており、比較的条件が緩やかになっています。

設置場所が持ち家・賃貸を問わず対象になる場合もあるため、国の制度と自治体の制度を併用できるかどうかも含めて確認すると良いでしょう。

期間

補助金を受け取るには、制度ごとに定められた申請期間や着工期間を正確に把握しておきましょう。

なぜなら、制度によっては、「申請の受付期間」と「エコキュートの設置（着工）期間」が異なるケースがあるからです。すでに工事を終えた過去の設置でも、条件を満たせば補助金を受け取れる場合があります。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では、申請受付は2025年3月31日から始まっていますが、補助対象となる着工期間は2024年11月22日以降に開始された工事が対象です。

つまり、2024年末に交換工事を済ませていた場合でも、2025年内に申請すれば補助金を得られる可能性があります。

ほかにも満たすべき条件はありますが、補助金を受けられる場合もあるので、気になる方は詳細を確認しましょう。

対象となる機器

補助金を受けるには、設置するエコキュートが制度ごとの「対象機器」に該当していることが必須条件です。

一般的に、多くの補助金制度では一定以上の省エネ性能を備えたフルオートタイプの最新モデルが対象となります。

ただし、制度によっては、製品の型番や性能基準が細かく指定されていることもあるため、注意が必要です。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では、省エネ法のトップランナー制度における2025年度の目標基準値以上の性能を持つことが条件となっており、特定の条件を満たした機器では加算によって補助額が増える可能性もあります。

補助金を最大限に活用するためにも、対象機器リストや性能要件をよく確認しながら製品選びを進めることが大切です。

エコキュートの交換で補助金を利用する場合の注意点

エコキュートの交換で補助金を利用する場合の注意点は、主に以下のとおりです。

• 申請するタイミング
• 申請方法
• 補助金制度は先着順が多い
• 併用に関して条件がある

それぞれ、順番に解説します。

申請するタイミング

エコキュートの補助金を活用するには、申請のタイミングが重要です。

補助金制度には「事前申請型」と「事後申請型」があり、ほとんどのケースでは事前申請が求められます。

事前申請型は、工事着手の前に申請書類を提出し、審査のうえ交付決定通知を受けてから工事を始める流れです。事後申請型と異なり、工事を済ませてから申請しても補助金は貰えません。

一見すると時間がかかって面倒に思えますが、事前申請型であれば、補助金が確実に受け取れるかをあらかじめ確認できるため、後から「対象外だった」といったトラブルを防ぐことができます。

制度ごとに申請条件が異なるため、エコキュートの交換を検討する段階で、申請のタイミングを必ず確認しておきましょう。

申請方法

補助金を受け取るための申請方法は、制度ごとに異なります。近年はインターネットを通じた電子申請が増えてきましたが、なかには郵送や自治体窓口での提出が求められる場合もあるため、申請方法を事前に確認しておくことが大切です。

また、申請の主体が「本人か代理人か」も制度によって違います。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では、補助対象製品の登録事業者（販売店や施工業者）が代理申請を行う形式となっており、利用者自身が申請書を準備する必要はありません。

一方、ご自身で申請を行う場合には、購入証明書、設置写真、見積書や工事請負契約書など、複数の書類を用意する必要があります。

書類不備や期限切れによって補助金が受け取れないケースもあるため、申請前に必要書類と提出方法をしっかり確認しましょう。

補助金制度は先着順が多い

多くの補助金制度は、あらかじめ決められた予算の範囲内で支給される「先着順」の仕組みを採用しています。予算を使い切った時点で受付を終了するケースが一般的であり、申請のタイミングが遅れると補助金を受け取れません。

例えば、「給湯省エネ2025事業」も先着順での受付を行っており、2025年8月上旬時点ではすでに予算の46％が消化されています。今後の申請希望者が多ければ、さらに急速に予算が消化される可能性を否定できません。

制度によっては途中で予算が追加されることもありますが、あくまで例外的な対応です。補助金を確実に活用したい方は、なるべく早めに必要書類の準備や事業者との契約を済ませ、申請手続きを進めることが重要です。

併用に関して条件がある

エコキュートの補助金制度には、国が実施するものと、地方自治体が独自に行うものがあります。

代表的な例として、「給湯省エネ2025事業」は国が実施する補助金制度で、一定の性能要件を満たしたエコキュートの導入に対し補助を受けることが可能です。

国の補助金制度と自治体の補助金制度は、原則として併用が可能な場合もあるため、条件を満たしていれば「給湯省エネ2025事業」と住んでいる自治体の補助金の両方を受け取れます。

しかし、注意すべきなのは併用に関する制限が設けられている場合です。

例えば、自治体の補助金制度で、「国庫を財源としている補助金制度との併用」が禁止されている場合は、同じ製品で「給湯省エネ2025事業」との併用はできません。

補助金を最大限活用するには、併用が認められるかどうか、事前に自治体や事業者へ確認しましょう。

エコキュートの交換に適した時期

エコキュートの交換に適した時期は、大きく分けると3つあります。

• 補助金制度が開催中のいま
• 寒くなる前の秋頃
• 給湯器を10年以上利用している

それぞれ、順番に解説します。

補助金制度が開催中のいま

エコキュートの導入費用は、機種や工事内容によって異なりますが、一般的には40万円〜70万円程度が相場です。近年は社会情勢の変化や原材料費の上昇、半導体不足などの影響で、価格が上がりつつあり、今後もさらなる高騰が懸念されています。

そのため、補助金制度が実施されているタイミングでの交換が望ましいです。

例えば、「給湯省エネ2025事業」では最大13万円の補助が受けられる可能性があり、高額なエコキュートを導入する際の家計への負担を大幅に軽減できます。

「給湯省エネ2025事業」は同様の内容の補助金制度が近年連続して実施されていますが、来年以降も同じ条件で実施される保証はありません。補助金の対象となるうちに、計画的に交換を進めることが得策です。

寒くなる前の秋頃

エコキュートは、お湯を沸かして供給する家庭用の給湯器で、使用頻度が最も高まるのは、やはり寒さが厳しくなる冬場です。

しかし、冬に入ってから故障や交換を検討すると、工事業者の予約が取りづらくなったり、機器の在庫が不足したりして、設置までに時間がかかるケースが多発します。

そのため、エコキュートの交換は寒くなる前の秋頃、9月〜11月に計画的に行うのがおすすめです。

さらに、多くのメーカーでは6月〜10月にかけて新モデルを発表する傾向があるため、機能性の高い最新機種を選べるチャンスでもあります。

快適な冬を迎えるためにも、気温が下がる前に余裕を持って交換を検討しておくと安心です。

給湯器を10年以上利用している

エコキュートを含む家庭用給湯器の一般的な寿命は10年～15年程度とされています。10年を超えるとメーカー保証が切れるケースが多く、故障時には高額な修理費用が発生するリスクが高いです。

また、年数が経過すると交換部品の在庫がなくなり、修理自体が不可能になることもあります。

さらに、10年前の給湯器と比べると、現在のモデルは省エネ性能や操作性、耐久性などが大きく進化しており、最新の高性能機種に交換することで、光熱費を抑えながら快適な生活が実現できるでしょう。

つまり、現在使っている給湯器が10年以上経過しているなら、故障する前に計画的な交換を検討するのがおすすめです。補助金を活用できれば、費用面でも負担を軽減できるため、検討してみましょう。

まとめ

以上が、エコキュートの交換で補助金を利用する場合の解説になります。エコキュートの交換でも補助金を利用することはできますが、条件を満たす必要があり、申し込む際は注意点を確認しましょう。

一般的な補助金制度は1万円～5万円なので、最大13万円の補助金を受け取れる「給湯省エネ2025事業」は魅力的です。

ただし、「給湯省エネ2025事業」は登録事業者からエコキュートを購入しないと補助金の申請ができません。

「エコ冒険島」は「給湯省エネ2025事業」の登録事業者のため、補助金制度の申し込みが可能です。メーカー正規品を低価格で販売しており、知識が豊富なスタッフが対応いたします。

補助金を利用してエコキュートへの交換を考えている方は、ぜひご相談ください。